はじめまして。
C.H.ダグラスの経済理論を勉強している者です。
今日はぜひ、お願いしたいことがあります。
ぜひ、これから以下に紹介する、ダグラスおよびダグラス論者の書いた著書の翻訳を、ぜひ虫賀さんや三室勇さんのお知り合いの方にお願いしていただけないでしょうか?
ダグラスのことは関曠野さんの講演録を読んで知りました。
しかしその後、色々と調べてみると、実はダグラスの経済理論 (主にA+B理論) には当時から多くの批判や懐疑論があったことが分かりました。
それで関さんの方にそのことをお伝えしてみたのですが、関さんの批判論に対するお答えはあまり要領を得ないものでした。
今日はまず、ダグラスの経済理論に対する代表的な批判論を紹介して、その後で、翻訳をお願いしたい著書・著述のリンクを載せておきたいと思います。
まず代表的な批判論についてですが、これは一言でいうと、「ダグラスが商品価格と所得のギャップの原因としている支払いB (原材料・部品・機械設備・銀行への利子支払いなど) は、結局 『人に対する支払い』 なのであるから、それは基本的にはすべて人の所得になる」 というものです。
以下に、マーガレット・マイヤーズという人の書いた著述の中から引用します。
〜以下引用〜
Aグループ ── 個々人に対してなされるすべての支払い (賃金・給与、そして配当)
Bグループ ── 他の生産組織に対してなされるすべての支払い (原料や銀行への支払い、およびその他の外部的費用)
個々人に与えられる購買力の流通比率は、Aによって示される。 だが、すべての支払いは価格の中に含められるがゆえに、流通する商品の価格はA+B以下ではありえない。 かくしてAはA+Bを購買できないために、生産物の一部、少なくともBの生産物に等しい購買力が、Aグループの支払い以外の形態で与えられなければならない。 - (C.H.ダグラス)
(* マーガレット・マイヤーズによる批判)
われわれは、まず最初にAグループの支払いに含まれている 『賃金・給与、そして配当』 は費用の中で個々人の所得になりうる唯一の部分であるというダグラスの仮定を批判的に吟味する必要があるだろう。
生産の最終局面においてすら、土地の利用と引き換えになされる支払い、それは生産者からは費用であるけれども、土地所有者にとっては所得になる。 またダグラスがBグループに属するものとしているその他の項目 ──原料や銀行への支払い、ならびにその他の外部的費用── も、すべて個々人に対する所得に変換させることが可能である。
たとえば、原料は土地と労働によって生産される。 したがって、土地を所有する諸個人ならびに労働を提供する諸個人は、原料の生産過程に貢献することと引き換えに必ず所得を受け取ることになるだろう。
そればかりではない。 機械装置が原料の生産に使用されている場合にも、同様の変換が可能になる。 つまり、この場合の機械装置も、この機械装置の製造から所得を手に入れたところの、土地と労働の所産と見なすことができるだろう。
さらに銀行への支払いも、同じように銀行事務員に支払われる給与、土地所有者に支払われる地代、株式所有者に支払われる利子、そして銀行業務に使用される補助機器やタイプライターなどの製造に関与する個々人に支払われる賃金、レント、利子などに分解させることができるだろう。
利潤も個々人の所得に変換することができるだろう。
減価償却費として留保される 「資金」 は、現実には一定の資産価値の損失として評価されるにすぎない。 販売額からそのようなものとして控除されないならば、企業は実際に稼いだ以上に稼いだことになってしまうだろう。
〜引用おわり〜
続いて、こちらがぜひ翻訳をお願いしたい、ダグラスおよびダグラス論者の書いた著書・著述になります。
今日は3つ、紹介させて下さい。
◆ ダグラス自身による、A+B理論の解説の一つ
https://alor.org/Library/Douglas%20CH%20-%20A-B-and-the-Bankers-CH-Douglas-New-Age-1925.pdf
◆ A.W. JOSEPHによる、ダグラスギャップ論の解説
https://alor.org/Library/Joseph%20AW%20-%20The%20A%20B%20Theorem.pdf